松本 和哉 (まつもと・かずや)

仕事:
(財)日本ユニセフ協会(ユニセフ日本委員会)
法政大学大学院で学んだこと:
体系的なマーケティングの理論
実務に即応できる多彩なケース・スタディー
多様な業種の院生達との交流による幅広い経営知識
法政大学大学院に入ろう思った理由:
実務でのスキルアップ
営利企業のマーケティングを学び、非営利組織のマーケティングに応用しようと考えた
他のビジネススクールには無い、専門のマーケティング・コースの存在
通学の至便性
法政大学大学院について:
社会人大学院、特に夜間大学院の老舗として優秀な教授陣と優秀な院生達(私を除く)が集う最高の学び舎
今後、何をしたいか:
法政で学んだマーケティングの実務への応用etc.
法政大学大学院を目指す人に:
目的意識が明確な人には、期待を裏切らないビジネス・スクールだと思います。 学業と仕事の両立は至難の業ですが、MBA取得の暁には今までの人生の中で最高の充実感と達成感を享受できると思います。頑張って下さい!

修士論文

「寄付行動の規定因に関する研究」
- NPO(民間非営利組織)のソーシャル・マーケティング戦略の一考察 -

サマリー(論文要旨):
近年NPOの活動は世界的規模で拡大し、その重要性を増してきている。
そのNPOの主要な収入源である「寄付」を獲得する為のマーケティング戦略を研究する為、寄付行動の促進要因と抑制要因を、社会心理学の「援助行動」の理論及びブランド・パワーの差異などによる広告提示を含む2回の実験を通して検証した。実験においては、「互恵規範」、「補償規範」、「原因帰属」、「傍観者効果」、「性差」、「向社会的行動尺度」、「ブランド」の7要 因を検証した。

その結果、互恵規範が働くほど寄付行動が促進されること、また性差という点からは男性よりも女性の方がより積極的な寄付行動を取ること、さらにNPO及び寄付のブランドの信頼度が 大きいほど寄付行動が促進される傾向にあることが判明した。逆に、援助のための寄付を必要とする原因が、援助要請者の内的で統制可能な要因に帰属 される時、寄付行動は抑制されることが判明した。

本研究の寄付行動の規定因の中では、NPO及び寄付の「ブランド」が最も顕著な寄付行動の 促進要因になることが判明した。

田中洋 中央大学ビジネススクール教授のオフィシャルサイト Marketing, Brand, Advertising