- [略歴]
- 中央大学大学院戦略経営研究科教授
- 京都大学博士（経済学）
- 1951年名古屋市生まれ。慶應義塾大学大学院後期博士課程単位修得。1975年(株)電通入社、同社マーケティング・ディレクターを経て、 1996年城西大学経済学部助教授、1998年法政大学経営学部教授、2003-4年度コロンビア大学大学院ビジネススクール客員研究員。この間、フランス国立ポンゼショセ工科大学ビジネススクール、東北大学、名古屋大学、慶應義塾大学、早稲田大学などで講師。経済産業省・内閣府・特許庁などで委員会座長・委員を務める。2008年 4月より現職。日本マーケティング学会（2012年11月設立、学会長 石井淳蔵神戸大学名誉教授・流通科学大学学長）副会長。マーケティング論専攻。消費者行動論・マーケティング戦略論・ブランド戦略論・広告論に関心。多くの企業でマーケティングやブランドに関する戦略アドバイザー・研修講師を勤める。その著作・研究活動により、日本広告学会賞を三度、また2008年度中央大学学術研究奨励賞を受賞している。翻訳サービスの(株)言コーポレーション顧問。
| 最終学歴 | 京都大学大学院経済学研究科にて博士（経済学）取得 慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位修得 |
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| 専門分野 | マーケティング戦略論、ブランド戦略論、消費者行動論、マーケティング・コミュニケーション論、国際マーケティング論 |
| 主な著書・論文 |
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これまでに 戦略アドバイス ・社内講演 ・出演 ・寄稿等を行った 企業・法人 *2013年8月現在 |
トヨタ自動車, 日産自動車, 本田技術研究所, メルセデスベンツ, アイシン精機, 花王, 資生堂, ライオン, ユニチャーム, アムウェイ, 再春館製薬所, アルビオン化粧品, ホーユー, 味の素, カルピス, キッコーマン, ハウス食品, カルビー, 井村屋, カンロ, 明治乳業, 筑波乳業, ヤクルト, コカ・コーラジャパン, キリン, アサヒビール, サッポロビール, ヤッホー・ブルーイング, サントリー, ミツカングループ本社, 山崎製パン労働組合, 米国食肉輸出連合, NTT東日本, NTTコミュニケーションズ, NTTファシリティーズ, NTTメディアスコープ, 情報通信総合研究所, KDDI, 日本郵政, ソフトバンク, 日本航空, 全日本空輸, ANA研究所, JALUX, 東急総合研究所, GE, マイクロソフト, インテル, ソニー, ソニーヒューマンキャピタル, シャープ, 東芝, 日立製作所, 日立総合経営研修所, 松下電工, 古河電機工業, 日本電気, 富士通, 富士通総研, ニコン, パイオニア, アルパイン, ジョンソン・エンド・ジョンソン, 日本イーライリリー, アストラ・ゼネカ, 三共, 山之内製薬, 大塚製薬, 小林製薬, ハイポネックス・ジャパン, 日本クリニック, 三井不動産, 森ビル（アーク都市塾）, 星野リゾート, パルコ, シュリット, みずほフィナンシャルグループ, みずほ総合研究所, UFJ銀行, 住友銀行, 東京三菱銀行, もみじコンサルティング（もみじ銀行）, 福報銀行, 野村證券, 野村総合研究所, 想研, アクセンチュア, シュローダーベンチャーズ, イースクエア, 三菱広報委員会, 三菱商事, 住友商事, 伊藤忠商事, 古河電工, シマノ, クボタ, 加藤スプリング製作所, 日本電素工業, ランドー, ビジネスブレークスルー, タナベ経営, インテリジェンス, 丸の内シティキャンパス, 河合塾, 代々木ゼミ, 朝日新聞, 朝日カルチャーセンター, 読売新聞, 毎日新聞, 毎日文化センター, 日本経済新聞, 日経BP社, 日経ビジネススクール, 日経BP社, 河北新報, 講談社, ダイヤモンド社, 有斐閣, 中央経済社, 白桃書房, プレジデント社, 学生社, 幻冬舎, ユーキャン, 宣伝会議, IMPress, 月刊不動産流通, 月刊クレジットエイジ, 金融財政事情研究会, 日本放送協会, NHK放送文化研究所, フジテレビ, テレビ東京, 信越放送, 日本ラジオ広告振興機構, 日刊サイゾー, 電通, 電通総研, 電通アイ, 電通リサーチ, 電通ヤング・アンド・ルビカム, 電通国際情報サービス, 電通育英会, 吉田秀雄記念事業財団, ADK, 読売広告社, アーチャー新社, 日本経済広告社, 日本アドバタイザーズ協会, 広告革新塾, インテージ, 日本リサーチセンター, ジャパン・カンター･リサーチ, KREO, エムシードゥーコー, 内閣官房, 経済産業省, 特許庁, 厚生省, 外務省, 食品産業センター, 支援委員会, ㈶運輸調査局, ㈶住宅生産振興財団, 愛知県, 愛媛県, 広島県, 地域活性化センター, 大阪府産業デザインセンター, 山梨県デザインセンター, 広島市産業振興センター, 慶應丸の内シティキャンパス, 宮城大学地域連携センター, 海外技術者研修協会, 東京リサーチインターナショナル, 日本経団連, 経済広報センター, 東京商工会議所, 日本小売業協会, 日本商標協会, 創英特許事務所, 日本新聞協会, 日本マーケティング協会, 日本パブリックリレーションズ協会, 全国広告連盟, 東京広告協会, 日本ＣＩ会議体, 日本能率協会, 社会経済生産性本部, 東京ファッション協会, ファッション産業人材育成機構, 電子情報技術産業協会, 技術情報協会, マーケティング共創協会（販売実務協会）, ブランド戦略研究所, ブランド・マネージャー認定協会, グローバルマネジメントアカデミー, セルム, パソナキャリア, パートナーシステム, ペルソン, デュアルイノベーション, 言コーポレーション, など |